研修とは

 「ヒト」「モノ」「カネ」といわれるように、「人材」は企業における3大資源のひとつです。
 大量生産・大量消費の時代が終わり、企業の提供する商品やサービスが厳しく選別される時代となりました。また、企業の社会的責任や存在意義が厳しく問われる時代でもあります。このような経営環境の変化によって、「人材」という資源の強化、すなわち人材育成の重要性が高まっています。

 「企業は人なり」「育てる経営」「人材ではなく人財」などと言われるように、企業が発展していくためには、人材育成が不可欠です。

 かつて、人材は企業を経営していく上で代替可能な財であり、人材への支出は削減すべきコストとみなされていました。年功序列・終身雇用といった伝統的な雇用関係の下で、社員はそれなりに育っていればよかったからです。人材育成は、明確な目的を欠き、部門や職場を問わず入社年次ごとに開催される階層別研修が、企業として実施する人材育成の中心であり、あとは職場における名ばかりのOJTに任せられていました。

 しかし、経営環境が変化し、企業が激しい競争にさらされるようになるにつれて、人材育成は企業の競争力を高めるために必要不可欠なものと認識されるようになりました。人材が有する能力や知識は、ライバル企業から見えにくく、競争優位を保つために重要であると考えられるからです。

 人材育成の重要性が高まるにつれて、人材育成の目標も、単に「人を育てる」という漠然としたものから、「生産性の向上」「競争力の向上」「組織パフォーマンスの向上」といった経営戦略上の課題へと変わっていきました。また、管理職や専門職を短期集中的に育成したり、事業部門ごとに異なった人材を育成したりする必要性が高まっていきました。

 つまり、人材育成は経営戦略の一環であり、企業の競争力を維持・向上させるために必要不可欠なのです。